【広瀬隆雄さん】新興国ETFに投資をする際のポイント

株式投資

現状の米国株は関税問題とリセッション懸念などからとても厳しい状況が続いています。そんな中で自身のポジションについて悩みを持たれている方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。実はこのような記事を作成している私自身がそう感じているためその答えを探すうえで参考になるものを探していました。

現状の米国経済の見通しを考慮すると米国一択ではなくて、別の選択肢も知識として持っておくほうがいいかと考えていました。そしてそんな中で見つけたのがだいぶ前のコラムになりますが投資をする際に参考にしている広瀬隆雄さんが新興国に投資をする際のポイントについて発信をされていた内容がヒントになると感じています。

もちろん投資に絶対はないことは承知のうえですが現状にあわせてポジションをどう取っていくかの道しるべになる可能性があると思いましたのでコラムの内容をシェアできればと思います。

ということで今回は「【広瀬隆雄さん】新興国ETFに投資をする際のポイント」についてです。

【この記事をみて分かること】
・新興国ETFに投資するタイミング
・ポイントにあげた理由について
・経済指標の確認ポイント
・現状の経済指標について
・新興国ETFへの投資ポイントまとめ

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新興国ETFに投資するタイミング

まず最初に広瀬氏が考える「新興国ETFに投資をするタイミング」のポイントについてです。

1.米国が利上げしていないときを選んで買う
2.新興国ファンドが宣伝されていないときを選んで買う

タイミングに関して気を付ける点はたったこれだけだが、しかしこの2つはとても重要だと言っていました。

現状を考えると米国は利下げの局面に入っています。また新興国ファンドを大々的に宣伝している感じはしません。広瀬氏が言っている上記の2点のポイントが当てはまる状況であることは理解ができるのではないでしょうか。

ではそのタイミングとして選ぶ理由について次章で広瀬氏のお考えをまとめておきます。

ポイントにあげた理由について

■ポイント1

米国が利上げしていないときを選んで買う

この点について広瀬氏はアメリカの連邦準備制度理事会(FRB)が利上げしているときは米国の投資家がお金を新興国市場から引き揚げやすいと述べています。

それは新興国市場から資金が抜けていくことを意味するので、どんなに新興国経済の基礎的要件がしっかりしていてもマーケットが売られやすくなるからということでした。

投資マネーは金利が低いところから高いところに流れやすい性質があるということは多くの個人投資家の方もご存知なのではないでしょうか。

■ポイント2

新興国ファンドが宣伝されていないときを選んで買う

通勤電車の中吊り広告や日経新聞の日曜版などで新興国の投資信託などが盛んに宣伝されているときはホットマネーがそれらの国々に飛び込んでいる時期であり、相場が過熱している可能性があります。

そういう時に皆と一緒になって投資しても大体儲からないと言っていました。

いろんな意見やご自身の考えによって得ている情報に差があることは理解ができますが現状としてはやはり米国株に関する大々的な宣伝や発信が多いのではないでしょうか。

さらにコラムを出されていた2019年3月には広瀬氏は現在はFRBが「とうぶん様子見する」と言っていますし新興国ファンドはそれほど販売に力が入ってないと思うので投資するのに良いタイミングだと思うと言っていました。

現状はトランプ大統領がFRB議長のパウエルさんに利下げを要請しているような時期です。またパウエル議長もご自身の言葉として「様子見」と考えているとの内容でロイターが「「FRBプット」当面発動せずか、パウエル議長が様子見姿勢示す」を報じていました。

では次は広瀬が考える経済指標の見るべきポイントについてを次章でまとめておきますね。

経済指標の確認ポイント

※SBI証券コラム「新興国ETFへ投資する際の視点」より

上記画像は2019年3月にコラム内で出されていた経済指標のデータ(出典:IMF 2018年)です。

このデータをもとにまずは広瀬氏のお考えをシェアしていきます。

①GDP
広瀬氏はGDP成長率には殆ど注意を払わないとのことでした。なぜなら株価の先行きを占う上で新興国のGDP成長率は殆ど相関性が無いからと説明をされています。

②CPI
CPIは消費者物価指数の略で、これは重要とのことで、なぜならインフレがひどい国の通貨は売られやすいからだと言っていました。

そのような国の株式市場に投資した場合、折角現地通貨建てで株価指数が上昇しても為替レートがどんどん下落するので儲けは小さくなってしまうからと説明をしています。言い直せばCPIが高い国の通貨は弱いということだと説明をされていました。

③経常収支
経常収支は-2.0%くらいまでなら許せるとのこと。

ですが経常収支が大幅に赤字になっている国の通貨には不安が走りやすいので注意が必要だと説明をされていました。

④外貨準備
外貨準備はその国から一斉に海外投資家が資金を引き揚げはじめた際、中央銀行がドルなどの外貨を売り自国通貨を買い支えることをするわけですが、その場合の「貯金」がどのくらいあるか?を示しています。

普通、「輸入額の何か月分」という月数で表示します。たとえばインドの場合、輸入額の6.8か月分を意味しているわけです。通常、これが3ヵ月を切ると「外貨準備が足らなすぎる」ので赤信号と捉えられると説明をされていました。

⑤対外債務
対外債務は「GDPの何%」で表示されています。この数字は小さいに越したことはありませんが、30%以下ならまず問題にはならないと思うと広瀬氏は説明をされていました。

広瀬氏はそういう諸点に注意しながらもう一度この一覧表を見ると、各国ともファンダメンタルズは良好だということがわかると言っていました。1990年頃から新興国に投資してきましたが、今日ほど新興国経済全体の中身が良いことは、かつて無かったと言えると仰っていました。

では現状ではどのような状況かを次章でまとめておきますね。

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現状の経済指標について

GDP成長率CPI上昇率経常収支
(対GDP比)
外貨準備高対外債務
(対GDP比)
インド7.00%5.50%-2.00%623.0十億ドル18.60%
インドネシア5.00%2.60%0.80%137.2十億ドル29.50%
フィリピン5.60%6.00%-3.50%99.7十億ドル18.10%
中国5.20%0.20%1.50%3.238兆ドル13.70%
ロシア3.60%7.40%5.00%598.6十億ドル16.60%
タイ2.60%1.20%-0.60%223.9十億ドル42.80%
チャットGPTにて作成

上記についてはチャットGPTに最新版で作成しています。2024年からはデータが不足をしていましたので2023年版で表示をしておきますがもし詳しい方で間違いなどありましたらぜひご指摘もいただけると幸いです。

では先ほどの広瀬氏があげていたポイントを確認していこうと思います。

①GDP
この点は広瀬氏は殆ど注意を払わないとのことでした。ちなみにデータを見るとインドの成長が際立っていることは理解ができますよね。

②CPI
「CPIが高い国の通貨は弱い」と言っていました。

以前に比べてCPIが上がってきているのがわかりますが、現状ではロシア・フィリピン・インドあたりがCPIが高いため少し注意が必要となりそうですね。

③経常収支
-2.0%くらいまでは許容範囲で経常収支が大幅に赤字になっている国の通貨には不安が走りやすいとのことでしたのでフィリピンは注意が必要とのことになります。またインドもギリギリの水準になっていることがわかります。

④外貨準備
「その国から一斉に海外投資家が資金を引き揚げはじめた際、中央銀行がドルなどの外貨を売り自国通貨を買い支える」とのことでした。今後はドルの強さが変わってくる可能性はありますが現状で見るとフィリピンが際立って少ないことがわかります。この点については注意が必要だと理解をしておいていいのではないでしょうか。

⑤対外債務
「この数字は小さいに越したことはありませんが、30%以下ならまず問題にはならない」と言っていましたのでインドネシア・タイ以外は特に問題がないのではないでしょうか。

以上が広瀬氏のお考えと現状の経済指標を照らし合わせた内容になります。

新興国ETFへの投資ポイントまとめ

まず広瀬氏が考えるタイミングについてを見ておきました。

1.米国が利上げしていないときを選んで買う
2.新興国ファンドが宣伝されていないときを選んで買う

現状はどちらに関しても問題がないため投資が可能な」フェーズであることがわかりました。

また見ておくべき経済指標については下記の5つをポイントにあげていました。

①GDP
②CPI
③経常収支
④外貨準備
⑤対外債務

現状の指標(2023年板)も見ておきましたが広瀬氏のお考えからですと現在ではフォリピンが少し投資を控えておくといいかもと感じました。その他のインド・インドネシア・タイあたりはそこまでの危険性は見えてこないと感じます。

ちなみに広瀬氏はX(旧Twitter)で現在は「米国・日本・中国」以外での検討をしたほうがいいと述べていました。この点を考慮すると個人的にはインド・インドネシア・タイあたりで検討をしてみようと思います。

みなさんのご意見もぜひ教えていただければと思います。

最後まで読んでいただきましてありがとうございました!

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セカユタ

サラリーマンをしながら副業や投資をして資産形成中。
主に米国株を中心とした資産形成の基礎知識や市場の現状についてまた節約や副業についての情報も一部ですが発信しています。
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