【広瀬隆夫さんから学ぶ】米国市場が調整局面へ【それでも強気スタンスを堅持】

投資信託

2月14日のSBI証券のサイトで広瀬隆夫さんが新しい記事を更新されていました。

「米国株はスピード調整局面に」という記事で米国のFFレートの予想値について市場参加者の変更があったことにも理解ができます。

またそこから今年1年をどのようなスタンスで米国市場と向き合うべきかもみえてくるのでぜひシェアしたいと考えました。

ということで今回は「米国市場の調整局面入りした理由と今後のスタンス」についてです。

まずは米国市場の現状を理解することでスタンスのとり方を考えるヒントになりますのでぜひ最後まで読んでみて下さいね。

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ではまずは米国株が調整局面になったとおっしゃる理由を解説していきます。

米国株は調整局面へ

Yahoo Finance より

米国市場は年初来で堅調に推移してきていました。
YahooFinanceのチャートでS&P500の推移をみておきますね。

1/3時点では3,824からスタートして2/2時点では4,179(+ 9.28%)と4,100を超えてきました。
またこの記事を書いている2/17には4,079(+ 6.66%)となりました。

とても順調に上昇してきていると理解ができるのではないでしょうか。

ですが記事の中で広瀬隆夫さんはここにきて調整局面にきていると仰っています。
その理由は2022年第4四半期決算発表が冴えない結果であることとのこと。

では実際に広瀬さんが言っている決算結果についてを次に章で解説していきますね。

2022年第四半期の決算報告の現状

2/14の記事時点ではS&P500採用銘柄の69%が決算発表を終えています。

結果をみていくとEPSで事前のコンセンサス予想を上回った企業は69%にとどまり過去10年の平均73%を下回っているようです。
またアップサイド幅は1.1%で過去10年の平均6.4%を大幅に下回っているとのこと。

次に売上高を見ると事前のコンセンサス予想を上回った企業は63%。
これは過去10年の平均と一致しているようです。

売上高のアップサイド幅は1.4%。
これは過去10年の平均1.3%を上回っていました。

実際にGAFAMの決算をみると・・・

【メタ・プラットフォームズ】
売上高:予想316.9億ドル 結果321.6億ドル

【アマゾン】
売上高:予想1,457.2億ドル 結果1,492億ドル

上記の2社は売上高についてはクリア。
ですが他3社は売上高をクリアできませんでした。

ちなみにGAFAMの第4四半期決算報告についてはこちらの記事で詳しく解説していましたのであわせて読んでみて下さいね。

また売上高のクリアできている理由として広瀬さんは「売上高が上回った理由はインフレによるところが大きい」と仰っています。

では次はインフレに関連する長期金利についても言及されていましたので次の章で解説していきますね。

長期金利の現状

長期金利もやや上昇していて金利に目を転じると10年債利回りは2月10日の時点で3.738%と上昇中
最近の高値は去年10月24日の4.248%です。

12月28日の高値3.884%を超えてくるとチャート的にはダブルボトムに。
その場合は金利上昇が鮮明になることで株式にとっては苦しい展開だと仰っています。

Investing.com で10年債利回りのチャートをみると・・・

Investing.com より

実際にチャートをみるとダブルボトムになっていることが理解できますよね。

ちなみにダブルボトムとは相場の底を示すチャートパターンになります。
金利と株式のバリュエーションは相対的にシーソーの関係にあると言われています。

このように業績と金利は株式バリュエーションを左右する二大要因であることからもその両方とも精彩に欠けるので株式は足踏みせざるを得ないと仰っていました。

ここで広瀬さんが株式バリュエーションについても言及されていますので次の章で解説してきますね。

株式バリュエーションについて

ここまでで決算からみえる業績と金利の動向から調整局面に入っていることが理解できてきたのではないでしょうか。
では上記の2点による株式のバリュエーションについてもみていきます。

向こう12か月のEPS予想に基づくPERは18倍で過去10年の平均17.2倍より割高となっていると仰っています。
実際に一般的なPERは15倍が適正だと言われています。

ちなみにPERが15倍より高ければ株価は割高に、15倍より低ければ株価は割安になると知っておいて下さい。
もちろん必ずではありませんので傾向があると理解いただくといいと思います。

この結果から広瀬さんは投資家が割高なバリュエーションを我慢している理由は、インフレが鎮静化すればいずれ金利が下がり、それが高い株式バリュエーションを正当化すると当て込んでいるからとも仰っていました。

実際にそのようなシナリオが起こる可能性も十分にあるとも。

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ではここで記事にはなかったですがFFレートについてもみておきますね。

FFレートの市場参加者とFBRの見解

FedWatch Tool より

前章で割高なバリュエーションを投資家が我慢している理由としてインフレが落ち着くことで金利が下がると予想をしているからとありました。

そこで記事にはなかったですが市場参加者が予想するFFレートとFBRの見解についても解説しておきますね。

上記の画像は現在の予想をみると市場参加者は5.25%〜5.5%まで利上げされて2023年12月に利下げがはじまるとの予想になっています。

こちらの記事でもお伝えしましたが1月の時点では市場参加者の予想は5月に5.00%〜5.25%に上がり7月に4.75%〜5.00%へさらに9月4.50%〜4.75%へ下がると予想していました。

かなりの誤差が出てきていることになります。

ここで12月14日時点のFOFCメンバーの予想も確認しておきます。

FedWatch Tool より

2023年はドットの数が5.00%〜5.25%に集まっています。
実際には5.1%を予想しているとのこと。

さらにパウエル議長は12月時点で「「物価の持続的低下を確信するには、さらに多くの証拠が必要だ。金融引き締めの効果が物価に現れるまでには、特に時間がかかる」と言っています。

ソフトランディングを考えているので市場参加者が考えるより引下げがさらに遅れる可能性も考えられますよね。

では次は1月の非農業部門雇用者数の結果からみる広瀬さんの予想について解説していきます。

経済の再加速について

SBI証券サイトより

前章では市場参加者とFOMCメンバーのFFレート予想の誤差について解説してきました。

ここでは先日発表があった非農業部門雇用者数から広瀬さんが考える市場についてです。
ちなみに1月の非農業部門雇用者数は51.7万人と強い数字となりました。

レストランなどのサービス業の雇用が好調だったことがアップサイドの原因だと。
このため米国経済は再加速していると感じ始めている市場参加者も多いのではないでしょうか。

また連邦準備制度理事会(FRB)が最も警戒する項目である賃金インフレについてはいますぐに引締めの手を緩めることは期待薄でだとも。

前章でも解説しましたが最終的には去年の12月の連邦公開市場委員会(FOMC)で示されたFRBメンバーによる2023年末の米国の政策金利であるフェデラルファンズ・レートで5.1%という水準まで利上げが続くという線が濃厚になってきました。

これまでFRBは市場参加者より後手に回っているという印象がありましたが今回に限っては金融引締めの手を緩める事に対して慎重な態度を堅持してきたFRBの方が正しかったという印象を与えると仰っています。

米国市場は調整局面に

今回は広瀬隆夫さんの最新記事から米国市場が調整局面にいることについて解説をしてきました。

・S&P500構成銘柄の決算結果

現時点ではS&P500採用銘柄の69%が決算発表を終えています。

EPSはコンセンサス予想を上回った企業は69%にとどまり過去10年の平均73%を下回っている。
売上高はコンセンサス予想を上回った企業は63%で過去10年の平均と一致。
※売上高についてはインフレが要因である

・長期金利(アメリカ10債利回り)の現状

長期金利はやや上昇していて10年債利回りは2月10日時点で3.738%へ上昇中。
また12月28日の高値3.884%を超えてくるとチャート的にはダブルボトムになっていてより底から上がる可能性もでてきた。

上記の背景がある中で業績と金利は株式バリュエーションを左右する二大要因であることからも株式が足踏みしていることが理解できました。

また1月の非農業部門雇用者数は51.7万人という結果からもFFレートが2023年はFOMCメンバーが予想している5.1%付近での着地が可能性として濃厚になってきたことも分かります。

そして広瀬さんはこのところの株式市場のスピード調整について最後このように仰っていました。

「そのような小さな修正がもたらしたもので、今年一年という展望に立てば未だ株式に対して強気のスタンスを崩すべきではないと思います」

現状としては調整局面であることは理解ができましたので過度に強気にならずにインデックス投資などを淡々と続けていこうと考えています。

最後まで読んでいただきましてありがとうございました!

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プロフィール
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セカユタ

サラリーマンをしながら副業や投資をして資産形成中。
主に米国株を中心とした資産形成の基礎知識や市場の現状についてまた節約や副業についての情報も一部ですが発信しています。
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